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WordPressを試す、MySQLはテキストファイルだった
  • (2010-01-23 05:37:50)
いまさらおどろくのも時代遅れかもしれないがMySQLの中身はテキストデータだった(2010/01/23)

全然動かずに投げ出した第1回目のWordPress


先月MTを試したので、今度はWPと試す。WPも以前インストールして1ページ編集していきなり「動かない」と投げ出したものだが、今回はデータベースサーバーが違ったのか、快適に動いた。

もし最初に試したときに動いていくれていたなら、私のブログは数年前からWPになっていたかもしれない。

ブログシステムとしてデファクト的環境


この種のソフトウェア製品は利用者が多ければ多いほどバグ出しは済んでいるし、情報は多く、プラグインなど周辺製品や周辺環境も整っているもの。

製品の完成度の高さだけでなく、カスタマイズ情報や体験談など圧倒的な情報量と優れたプラグインソフト。そして、豊富なテンプレートは他の製品より抜きでている。さらにSEO的な配慮も随所に見ることができる。

Webサイトとしても開発可能


ブログだけでなく「ページ」という固定ページ表示機能が付随していた。これをカスタマイズすれば、まずは通常のWebサイト・ホームページに仕上げることができるそう。ホームページに見せるためのカスタマイズ方法やテンプレートも様々な人が公開している。

懸念材料がデータベースのメンテナンスや引越


MTやWPを今まで敬遠してきた最大の理由はMySQL。データベースは難しそうで近寄りがたい。せめてsqliteまでならという気持ちがあったが、WPにsqliteのオプションはない。

しぶしぶphpMyAdminというMySQL管理アプリケーションを操作してみる。トップ画面に自分が作成したdb以外に「information_schema」なるdbがあり、これが不明。

自分にとっての最大の懸念材料がデータベースのメンテナンスや引越。まずはテスト。エクスポート・インポート機能が準備されており案外いけるかもと期待する。エクスポートする際に、オプションの多さにとまどうもデフォルトで行うとインポートでエラーとなる。

何回かトライした結果、DROP DATABASEにチェックを入れ、information_schemaはエクスポートからはずすと、とりあえずうまくいくようだ。

MySQL、予想外のテキストダンプ


違うサーバーにデータを移行する際、サーバー名などが違うのでエクスポートデータの編集が必要になるが、編集可能なものかどうかとテキストエディターで開くと、なんとダンプデータはテキストだった。

これがMySQLの常識かもしれないが、自分ははじめて知って驚く。データベースといえばAccessしか知らないし、Accessのmdbファイルはバイナリーなので、データベースとはすべてそういうものという固定観念があった。

MySQLに好感


考えてみれば、UNIX文化は何でもテキストなんだな。それは自分には相性がよくてMySQLに開眼した瞬間だった。

dbにログインしてクエリーを発行するといったプログラム開発サイドなら私にはハードルが高すぎるが、ユーザーサイドでデータのメンテナンス程度ならMySQLも一般ユーザーのツールとして「使える」と考え方が変化した。

しかも、今時のホスティング会社はデフォルトで1個や2個のMySQLの利用を許可しているものだし、米国のBlue Hostでは規則上1アカウントで100個のMySQLが作成可能(CPUの負荷限界制限のため並列作動数には限りがあるだろうが)。

いつのまにか人類の叡智である高尚なリレーショナルDBは「コンシューマーツール」へと「成り下がった」のか「こなれた」のか、言い方はいろいろだが、とにかく我々庶民のツールとして身近になったことを知る。






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ECサイトにはクレジット決済より有利なPayPal
  • (2010-01-22 06:31:17)
ネット上のプレゼンスが高まるPayPal

フラッシュ画像をカンタンにネット上で制作できるBannerSnackに加入したり、ソフトウェアを購入したりレジストラのNetworkSolutionsでドメインを申請したり、先月から何度か海外のサイトで買い物をした。

海外サイトで立て続けに買い物をしたのは久しぶり。「海外サイトショッピング=クレジットカード決済」が私の中の常識だったが、気づけば今回買い物をしたすべてのサイトの決済画面に下記のような選択が与えられていた。

PayPal or CreditCard

どこのサイトでも表示順位はPayPalが先だった。感じるモノがあった。

「PayPal」決済ボタンを他の決済手段より先に表示されるECサイトが増加中

ECサイトを構築したり運営している運営者がWEBサイトのコンテンツを管理しているとクリックボタンの表示順位にはそのECサイトの意志が如実に反映されようになるもの。

クレジットカードよりPayPalで決済して欲しいというECサイト側のメッセージが読みとれる。

海外のクレジット決済事情は不明だが、おそらくECサイトにとっては決済手数料の点で、PayPalが有利なためだろう。

PayPalのグローバルな普及度を考えるとクレジットカードの国際ブランドに対しても強大な交渉力と発言権を有すると考えられる(*1)。世界最大のクレジットカード決済サービス量販店。そのため安価な手数料がそのままECサイトにも適用されている結果と見る。

(*1) PayPalの2009年末の使用状況:「登録アカウント数2億以上、アクティブユーザー数7800万」(出典不明、インターネットで検索すると山のようにでてくる。出典不明だが、ありうると考えられるので引用)。アクティブユーザーが1億人いれば世界一のクレジット量販店である。

こざかしい日本のクレジット決済代行サービス会社

当社もクレジット決済を導入しているが、購入金額の5%程度の手数料は一般的だとしても、実はカタログや料金表に現れない、または欄外に小さなフォントで記載されている他の手数料、たとえばシステム使用量などの名目の手数料が上乗せされるケースがある。

それは契約後に多くのECサイトの怒り買うものである。

料金表だけを安く見せるためのマーケティング上の小手先対策ながら、結果的に中小のECサイトはなんだかんだと6%-9%程度の手数料がチャージされていると推測される。

ギリギリの採算ラインで商売を行っている中小のECサイトには大きな負担になっている。

もちろん、売り上げが大きくなればクレジット決済代行サービス会社との交渉力も生まれる。しかし、我ら中小ECサイト、中小企業にはどうしようもない高嶺の花よ。

また仮に交渉できたとしてもその手間さえ惜しい。相手によって手数料を変えるなら条件を明文化してほしいところだ。

ECサイトにとって安価なPayPal手数料

PayPalの手数料は明らかに安い(2.9%〜3.6% + ?40)。そして、不明瞭な派生チャージは発生しない。

PayPalとて天下を取り寡占状態が創出されれば、楽天が加盟店に対して行った政策同様、後々規制強化や手数料の増額という対策もでてくるだろうが、今のところECサイトに有利なサービスに見える。

PayPalの日本法人は日本語化や日本語でのサービスをまだ本格化しているととても思えないが、準備が整備されると雪崩を打って日本のECサイトはPayPalに乗り換える可能性がある。

当社もショッピングカートや決済システムがPayPalに対応できるようになれば優先順位を変える予定である。カート会社にPayPalへの対応・開発依頼(というより「お願い」。共用カートなので)をかけているが今のところ実現していない。

日本でのPayPalアカウントホルダー数はまだまだと推測されるものの、黒船襲来の足音は確実である。

インターネット時代の特性である「1強多弱」(1社だけが極端に強く、他社はロングテール的に無限に弱くなる)だけでなく、この種の取次ビジネスはネットでは多数のプレイヤーは必要でないので、時間とともにロングテールの先の方から崩壊し世界で数社しか残らないのではなかろうか。

日本のクレジット取次(クレジット決済代行サービス)会社は残念ながらテールの先の方に位置する。

ECサイトにとっても顧客にとっても有利なPayPal

ECサイト運営社の立場からするとPayPalで決済を選択する顧客には何らかのボーナスチャージをバックすることも可能だろう。

そういうECサイトが増加すれば、顧客メリットは増加し、PayPalユーザーも増加し、それがさらにPayPal対応ECショップを増やすという増殖スパイラルの予兆が始まっている。






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90年代の新聞・雑誌記事データベースサービス#2
  • (2010-01-21 06:07:44)
紙焼きからデジタルに戻していた時代

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オンライン通信はまだ「パソコン通信」の色彩が強かった頃で、黎明期から急速展開期の突入したインターネットが急激にパソコン通信を駆逐していた。当時はコンシューマー向けブロードバンドは少なくせいぜいISDNのダイアルアップや常時接続ISDNサービスがネット愛用者の御用達だった。

いずれのルートで接続しても、オンラインデータベース会社さんのサービスはその遅さと使い勝手の悪さは今とは比べようもない。検索結果も今のインターネットを知る世代には貧弱だったろう。それでも当時は過去の新聞記事などには大きな需要があったようだ。

このアルバイトは1ヶ月程度で終了したが、オンラインデータベース会社さんの内情を少しだけ垣間見ることができて大変よい経験になった。オンラインデータベース会社さんには最先端のイメージを抱いていたが、雑誌や書籍を人の手でデジタル変換している実状を知って唖然とした。

ロシア人がインタビューで「日本のようなソフトウェア後進国では私たちの製品が役立つ」なんて趣旨の記事があった。当時、共産体制が崩壊した直後で経済混乱の中にあったロシアの民の言葉である。ショックを受けた。

今日食っていけるかどうかギリギリの生活を送っている人たちにさえ「ソフトウェア後進国」と間接的な軽蔑を受けて世界から見られている我が国の惨状を肌で感じさせられたものだ。

紙媒体のデジタル化はあまりにも時間的・労力的・コスト的な消耗が激しい。もともとすでにデジタルで制作されている出版物が再度、紙焼きからデジタルに戻される無駄さ加減はしびれる思いだった。

一事が万事、私たちはこういう生活を送っていた。

18世紀の蒸気機関など内燃機関革命でスパークした「動力産業革命」も凄かったが、インターネットはその動力産業革命を越える人類史上最大の産業革命。

自分もそうだったし、そのオンラインデータベース会社さんのスタッフにも「史上最大の産業革命が進行中」という意識や高揚感、危機感は感じられなかった。平穏な日々だった。






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90年代の新聞・雑誌記事データベースサービス#1
  • (2010-01-21 06:07:04)
高額だった情報入手料は劇的無料化へと

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Googleが、世界の情報を何でもタダにしてくれるので、世界中の人々にはありがたいものの、インターネットで情報提供サービスで収益をあげているベンダーにはたまらないかもしれない。

昔、90年代の中頃だろうか、あるオンラインデータベース会社でアルバイトをしたことがある。

過去の新聞記事や雑誌などの記事が検索できるという優れ物。特に研究機関・大学の論文や文献に強みがあった。

しかし、使用料・マンスリーチャージはそれなりに高く、もっぱら企業ユース。調査会社やマスコミ、金融機関の調査部さんなどが顧客だった。また、医学文献や論文の検索には重宝されていたようで、お医者さんや大学関係者・研究者もクライアントに多かったと聞く。

今はお医者さんや医療関連は経営が厳しい業態・職業になっているが、当時医者・医療関係者は高額納税者が多く独特の富裕層マーケットが成立してた。

絵画ディーラーにとって90年代前半まで医者・医療関係者は上得意先だったはずだ。データベースのオンラインサービスもそういう知的な富裕層に支えられていた時代だった。

バイトしていた頃は個人ユーザーは重要ターゲットではなかったが、裾野拡大のためインターネットでサービスの展開がその会社では計画されていた。富裕層から一般コンシューマーへとモデル・シフトが進行中真っ直中といったところか。






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「フォーチュン500」から「Google500サウザンド」
  • (2010-01-21 03:41:34)
Googleは優良企業認定機関となる、の予測

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ドメイン・エイジは企業の伝統や信用度を評価する指標として重要らしい。Googleがそれを重視しているらしいという情報に触れ、やはりといった感じ。

どんなにフィルタリングしても、SEOだけで這い上がってくる逞しい連中をけ落とすことはできない。

コンテンツの、どんなにインテリジェントな評価アルゴリズムを開発してもそのオリジナル性やオリジナリティーを評価可能なシステムを作ることはできない。そして、著作権違反を見いだし判別・識別することも限りなくグレーでブルー。

最高のオリジナリティーを発揮できる人の脳ミソでさえ、そういう演算には限界があるのだから、まして、この分野でのコンピュータの限界は明白。

将来はどうなるか不明だが、少なくともあと10年程度はコンピュータに芸術作品や文章のオリジナリティーを計算させる手法はないだろう。

結局、そのサイトの評価はその人や企業の過去の信用や伝統、信頼度、ブランド、行動履歴といったものに予測を求めざるをえない。

それは人の脳が、他人や企業を評価する際に実際に行っている演算方式よ同じ。検索エンジンも評価アルゴリズムだけでなく、アナログ的なデータに依存度を高める方向に向かわざるを得ないはず。

Googleは優良企業インデックスを作ると思う。企業はその優良企業インデックスに加えられるかどうかが勝負の分かれ目、Googleは企業の信用度や優良度の認証機関、優良企業認定機関となる。

いったんGoogle社の優良企業インデックスに加えられれば、WEBのコンテンツが多少どうであれ、企業はインターネット内で長命を全うできるだろう。

そういうインデックスがGoogle社内にすでに存在し機能しているのかどうか知らないが、一庶民からみれば、それは当然あってもおかしくないと空想できる。

たとえば全世界でGoogleが優良認定する企業が50万社あれば「Google50万」のような・・・10年後、名刺には「Google認定ロゴ」を入れる企業も少なくないことだろう。






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