- (2013-05-09 15:48:41)
------------------------------- 2011年3月11日、東北地方に大きな震災が発生。東京で暮らす自分には直接の影響はなかったが、放射能問題や計画停電、燃料・食料パニックなどを体験した。これを契機に国民的な心理的変化が生まれだろうか。日常生活を通して感じた人々の変化、社会の変化、価値観の変化。 -------------------------------
2011年3月-4月のニュースなどで集めた震災関連記事：
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復興作業等を行っているが、自家発電による電力確保のため、照明を控えているのと、建屋の損壊がまだ至る所にあり安全確保のため午後6時に強制的に帰宅指示となる。7時には風呂に入って家族と食卓を囲む毎日である。
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公共サービスとして広がるソーシャルメディア
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1106/17/news014.html
宮城県気仙沼市危機管理課(@bosai_kesennuma)は地震発生から9分後の14時55分、「宮城県沿岸に大津波警報、高台に避難」と、被災地の自治体の中で最も早い情報発信をTwitterで行った。気仙沼市役所は地震直後に停電となったが、高台にあった携帯電話の基地局が地震発生直後から22時37分までの約8時間予備電源で稼働できたため、携帯電話などを使って現地からの被災状況を約60個投稿することができた。
Facebookページのコメント欄には政府や東京電力の福島第一原子力発電所への対応などについて多くの質問が英文で書き込まれ、日本人がその質問に答えるなどのコミュニケーションの場として機能した。7億人以上が世界中でアクティブに利用するFacebookでの情報発信は英語で発信される公式情報が少ない中、重要な役割を担った。
陸上自衛隊の救援活動のツイートは多くの共感を呼び、2011年3月25日時点でフォロワー数が10万を超えた。過酷な救助活動であるにもかかわらず、心温まるメッセージが被災地現場から次々と書き込まれた。
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KDDIは7月から9月まで社員の勤務時間を半日にすることを決めた。全社員1万2000人のうち、40%を対象に午前7時から正午まで、あるいは午前8時から午後1時までのいずれかを選択させ、午後は在宅勤務とすることにした。
自動車業界は電力需要が高まる木曜日と金曜日を休日とし代わりに電力使用量が比較的少ない週末を勤務日とすることにした。
出版業界でも、従来のように月末に集中的に印刷を行うと電力需要が高まるとして雑誌などの発行日を前倒しすることにした。
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東日本大震災後、各地の結婚相談所がにぎわっているという話をよく聞く。ある大手結婚相談所では資料請求の数が前年比で 12 ％も増え、その相談所での会員の成婚数も 2 割増えたとか。「大震災による被害を報道で見たり、計画停電による電気のない生活を余儀なくされたり、長引く余震の恐怖や原発事故の不安などで心細くなった独身女性を中心、常にそばにいて不安を共有してくれるような伴侶が欲しいという気運が高まったからだ」
しかし逆の話もある。いままでスレ違いの夫婦であったことに、さほどの不都合も意識してはいなかったが、震災を機に、「本当にこの人でいいのだろうか？」という疑問が頭をもたげてきてついに離婚に踏み切った人がいるという話も耳にした。
エッセイストの中村うさぎさんは
「それまで人々が漠然と感じていた “個人主義の時代” が終わりつつあるという認識が、震災によって一気に広まったように見える。震災後、結婚する人が急増したというのも、一人で死ぬのはイヤという心細さよりも、誰かのために生きたいという意識が高揚したからではないか」と、震災によって “連帯の時代” が始まる気配を見る。
結局、今回の震災は「本物って何だろう？」 っていう懐疑を多くの人に与えたような気がします。もちろん、探し出さなければならない 「本物」 は人によってそれぞれ違います。それこそ、「愛」 かもしれないし「人」 かもしれないし「仕事」 かも分からない。
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ミニブログ「ツイッター/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E7EAE3EBE2E2E0E6E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NX」やブログの記事に登場する言葉の数を震災前後で調査したもので、
(1)「買いたい」「欲しい」など購買意欲を表す言葉、
(2)「学びたい」「上達したい」など挑戦意欲を表す言葉、
(3)「食べたい」「遊びたい」など外食・レジャーに関連する言葉、
(4)「結婚したい」「抱きしめたい」などの愛情に関する言葉、
(5)「休みたい」「癒されたい」など休息意欲を表す言葉、の5つを分析している。
この結果(1)(2)(3)は震災時に大きく減少したが、その後は2週間程度で震災前の90％程度まで回復している。
逆に増えたのが(4)で、震災の翌々週には2月以降で最高の記事数を記録し震災前の約10％増になった。
(5)は震災後1カ月間では震災前平均より少ないが、4月中旬から平均値を超え上昇傾向にある。今田氏は「計画停電など震災の影響で緊張した気持ちが1カ月後ぐらいから徐々にほぐれ、癒しを求め始めたのではないかと思われる」と述べている。
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「重視するようになった」「どちらかというと重視するようになった」ことは何かを聞いている。すると両項目の合計で多かった回答が、
「日常生活での無駄の排除(55.7％)」
「家族、友人との連帯(47.5％)」
「情報の入手先(44.5％)」
「企業の社会貢献事業(41.1％)」
となっている。ここでも「連帯」に関する意識が2番目に高かった。
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「流行」(震災前11.6％→震災後5.6％)や「ブランド力」(21.5％→13.6％)は意識が下がっているようだ。「大震災を機に、人々の消費意識は変わり、話題性だけの流行りの商品ではなく、『省エネ』や『環境』へ配慮された商品を選ぶ傾向が急速に高まっている」
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「住宅選びのポイント」については「高台等、地盤の安全性」が25％と、震災前調査時の13％から約2倍となり、「通勤等の交通の利便性」(24％)を抑えトップとなった。
「防災面の充実度」も21％(震災前調査：11％)と、ほぼ倍となった。
「震災前後で住宅購入を検討したエリア」では「湾岸エリア」が4％(同：14％)と3分の1に激減する一方、「高台エリア」が20％(同：7％)と約3倍増となり、エリアの判断基準に大きな変化がみられた。
震災前は住宅選びのポイントとして環境や眺望など生活の豊かさや利便性が重視されていたが、震災後には地盤の安全性や防災面の充実度に変化
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震災以降、「人の役に立つ」資格の人気が高まっています。
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まず、デパートに頻繁に行かなくなった。
近場で買い物を済ませるようになった。
衝動的に服を買う事がなくなった。
反面、取り寄せの食材にお金がかかるようになった。
ママ友達にランチに誘われても、今まで優柔不断で断れなかったのが はっきり断るようになり、不要な交際費が減った。
しかし自分が本当に会いたいと思う友達には自分から連絡して会うようになった。
髪を短く切ってデジタルパーマを止めた。パーマ代がかからなくなった。
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●父親の“威厳復活
最大の特徴は3人に1人が「震災後、父親への想いや行動に変化があった」と答え、その中で最も多かったのが「頼もしさが増した」など、ここぞという時に頼りになる“父親の存在感”についてのものとなっている。とくに40代以上の世代は心境の変化を感じる割合が最も高く、女性では実に7割、男性では4割に及んでいる。
また若い年代ほど父親の“威厳復活”を感じる割合が高く、30代以上は逆に「自分が父親を守らなければ」という意識へと変化している。「こまめに連絡を取るようになった」という人や「なるべく一緒にいたい」と思うようになった人も多く、「震災があったことで、家族の絆が以前とは比べ物にならないほどに強まった」といえるようだ。
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「災害対策」「在宅勤務」「クラウド」の3つの優先度
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ネットレイティングスは3月29日、「震災の影響により首都圏ライフライン関連サイトの訪問者が大幅増」というレポートを発表した。それによると、3月11日の東日本大震災発生時にはYahoo!天気情報やNHKなどのニュースサイトのほか、東京電力やJR東日本などのライフライン情報が閲覧者数を大幅に伸ばしていたということである。これはニュースなどのマス向け情報のほかに、自分の生活に直接関係ある情報を積極的に取りに行くという、インターネット型のライフスタイルが定着してきた一つの表れではないかと感じている。
「情報リテラシーの向上」
非常時で前例がないことではあるが、特に原発からの放射性物質をめぐる問題などはニュースで流れてくる情報だけでは心配になる人も多かろう。そのため、テレビでは放送されない情報や専門家の意見がインターネット上で拡散されていく構造ができ上がったのではないだろうか？
ネット上の情報はデマや誤解が多く存在するためにそれを取捨する能力が要求され、かかわることで自然にその能力は高められてゆくものである。企業のマーケティングも今後は訴えるだけではなく、その訴えをサポートする事実をWeb上に載せることが重要になってくるのではなかろうか？
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兵士として宇宙戦争に旅立った少女と、地球に残る少年が携帯電話のメールで連絡を取り合う恋物語。「機動戦士ガンダム」をはじめとする近未来ＳＦの先行作と大きく違うのは主人公を取り巻く戦争の理由や背景がほとんど描かれない点だ。記号か舞台装置にすぎない戦争状況の中で、ひたすら“キミ”と“ボク”の関係を描いて完結する。
アニメを中心とした00年代ポップカルチャーの主役だった。担い手の多くは1970年代生まれ。「社会の安定は当然のインフラ。意識する必要もないからできた表現だった」と新海監督は顧みる。
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震災の発生直後から首都圏で入手しにくい状態が続いた物品を、最も回答の多かった順に並べると、乾電池、ガソリン、水、牛乳、トイレットペーパー、米、パン、ティッシュペーパー、チーズやヨーグルトなどの乳製品、懐中電灯となっている。
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1．日本企業の海外生産比率の上昇
・日本企業は企業活動の地理的リスク分散の観点から海外シフトを一層加速させる。
2．財政悪化の加速
・地域復興のためには赤字国債発行による財政出動は必要だが、同時に一部増税による財源手当てについてもあらかじめ合意しておく必要がある。
3．デフレ脱出・インフレ傾向への転換
・今後供給網の回復の遅れからボトルネックが生じ、局所的な需給逼迫を背景に価格の上昇を引き起こしやすい。
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「お金がない」「経済が回らない」……。3月11日以前、日本は「不景気」という言葉が溢れかえっていました。先の見えないさまざまな課題がある中で、多くの日本人は希望を失っていました。大きなメンタリティーの変化のようにも感じます。
●「あのときのおかげで」と思える日が必ず来る
「地震の時は本当に大変だった。けれども、あの地震のおかげで周りとの絆が深まり、本当に大切ものは何かということが分かった」
●「ない」から「ある」に気づき始めた日本人
「今日も電気がついていることがありがたい」
「食事ができることがありがたい」
「仕事ができることがありがたい」
「家族と一緒にいれることがありがたい」
「友達と会話できることがありがたい」
「今日も生きていられることがありがたい」
最近、TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアでこのような言葉をよく目にします。直接被災されていない方の生活はそれほど変わっていないはずなのに、多くの方が電気、食事、体、仕事、職場、同僚、家族、友達など、実はたくさんのものが自分の周りに「ある」ということに気付き始めました。
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地震が影響？温泉に異変 各地で湯量の増減や濁り：asahi.com(朝日新聞社)
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震災後、主婦の考え方はどう変わった?
「大震災の後、自分の考え方や人生観が変わったと感じた」という首都圏在住のミセスは「とても感じている」(20.8%)と「やや感じている」(56.9%)を合わせて77.7%に上った。「『明日できることはあとでやろう』が多かったけれど、『できることは今のうちにやっておく』を心がけるようになりました」(千葉県/39歳)、「後回しにせず出来ること、友人、知人に積極的に連絡を取ったり会ったりしている」(千葉県/36歳)など、"いま"を大切に生きようと考えるようになった主婦は少なくないようだ。
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この記事では「震災後、人とのつながりについて見つめ直す人が多くなり、家族について見直す人たちが増えている。特に20代半ばから30代の男女は結婚について考える人増え、結婚紹介所のような会社が前年比を上回っている」と書かれていた。
地震後、安否の確認をする電話。帰宅できない相手を迎えに来てくれるパートナー。
そんな他の人の姿を見て何かあった時に語り合える相手、心配してくれる／心配する相手がほしい、という気持ちはよくわかる。
実は9・11後、ニューヨークでも同じ現象が起こった。
ドライなニューヨーカー達も、9・11後、リレーションシップについて見直し家族を持つことを真剣に考える人が多くなった、と当時報道されていた。
そして実際、付き合っていた人たちは結婚し不倫や先のない関係を続けていた人はこれを機に清算し結婚していた人は子供を産み、家族と疎遠だった人は家族ともっと仲良くなり... そんな人たちがまわりに溢れていた。
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http://news.biglobe.ne.jp/economy/0612/jc_110612_0193529087.html
パンツやローヒール靴人気急上昇 震災で変わる女性ファッション
色もカラフルより抑え目のものに人気がシフト
「夏に向け、パンツをミセス部門の『強化アイテム』にすることにしました」と、東京都中央区にある日本橋三越の担当者は話す。通常ならミセスからの引き合いはそれほど強くないとされるパンツ。しかし同店の4月の売り上げは前年同期比6％増で、婦人服部門に占める売り上げシェアは2％上昇した。
「バレエシューズ」の売り上げ5割増えた
「『何かあった時のため、動きやすい服を身につけていたい』という女性のお客様の声がとても多い。今後もこの傾向は続いていくだろうと見ています」と同店は話す。銀座の老舗百貨店の中には震災発生以降のパンツの売り上げが1割強も上昇したという店もある。
「歩きやすい靴」に対するニーズも高まっている。新宿の大手百貨店では「商品によっは5月の売り上げが5割増にも上るウオーキングタイプのシューズがある」という。中央区の松屋銀座でも震災直後から5月中旬までのバレエシューズの売り上げは5割増えた。バレエシューズとはつま先が丸く、ヒールのない靴を指す。
「『歩きやすい』というのがカギだが、ただの運動靴ではダメ。女性たちが欲しがっているのは会社にも、デートにも普通に履いていける「疲れない靴」で、震災後、この傾向は非常に高まっています」と大手百貨店の関係者は説明する。
大震災が発生した2011年3月11日、首都圏の交通機関は大混乱し当日のうちに都内から自宅に帰れなかった人は約300万人に上ったとの推計もある。歩いて自宅を目指した人も多いが、ハイヒールや堅い革靴を履いていた人は苦しい思いをしており「もうヒールの高い靴を履いてつらい思い はしたくない。日ごろから緊急時に備えたい」(都内在住の30代女性)との声は少なくない。
パンツやかかとの低い靴に人気が集まっているの は「震災を機に活動的なアイテム を重視しようという意識の表れ」(大手百貨店)といえそうだ。
白を中心とした落ち着いた色調の服が人気
そうした実用性だけでなく、色にも震災後、変化が見られるという。「震災後に売れている服は麻やニット、コットン100％などのナチュラル 素材で、ゆったり着られるもの。それと同時に、好まれる色も白やベージュ、サックスブルー(淡い青)が中心になった」と話すのは銀座の老舗百 貨店担当者。
同店は世界的なファッショントレンドを研究し「今年の春・夏ものの注目カラーは赤やオレンジだと想定」。震災前には景気回復 傾向もあってカラフルな色の服がかなり売れていた。しかし震災を機に、明るい色は急に売れなくなり、代わって売れ出したのが、白を中心とした落ち着いた色調の服だという。
こうした変化の背景として「消費者の精神的な変化がある」との見方が少なくない。震災後、心の支えを求め、結婚や出産に踏み切る女性たちが増え、結婚相談所やジュエリー店が繁盛しているという。「震災でこれまでの生活の危うさを痛感し『自然』や『身近なもの』を大切にする傾向 がファッションの世界に広がっているのではないか」(流通関係者)というわけで、こうした傾向はしばらく続くと見る向きが多い。
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